ドイツ自動車部品業界の悲哀

　フォルクスワーゲンの苦境についてはこの欄ですでにお伝えしたが、電気自動車（ＥＶ）導入による市場変化と不況の影響で、ドイツの自動車部品業界も危機に陥っていた。大手メーカーが次々にリストラや人員削減を発表している。
　ドイツのタイヤ製造・自動車部品大手コンチネンタルは８月５日、「来年オートモーティブ部門を分離する可能性について検討を始めた」と発表した。ブレーキ、センサーなどを生産するオートモーティブ部門は１０万人を雇用し、２０２３年には２０３億ユーロ（３兆２４８０億円、１ユーロ＝１６０円換算）の売上高を記録した。スピン・オフが実現すると、この部門は独立企業として株式市場に上場され、コンチネンタルは本業のタイヤ事業などに集中する。論壇では、「分離の理由は、オートモーティブ部門の収益率がタイヤ部門よりも低いため」と分析されている。経済日刊紙ハンデルスブラットは、「コンチネンタルは、これまで数十億ユーロを投資してオートモーティブ部門を拡充してきた。経営陣がこの部門の分離計画を公表したことは、過去の戦略の修正を意味する」と論評している。
　自動車部品大手ＺＦは７月２６日、「２８年末までにドイツの従業員数を最高１万４０００人減らす」と発表した。同国の従業員数５万４０００人のほぼ４人に１人にあたる。クライン社長は「状況は深刻だ。会社の将来を考えて、今行動しなくてはならない」と述べ、早期退職勧奨だけでなく、解雇の可能性も示唆した。
　ドイツの論壇では人員削減の理由として、モビリティー転換が指摘されている。まず、ＥＶシフトの影響で、内燃機関の車の部品への需要が減少した。ＺＦは、ＥＶ需要の増加を見込んで多額の投資を行ったが、ＥＶの売れ行きが低迷しているため、生産能力が過剰になった。
　ドイツの報道機関や労働組合によると、ＺＦ以外にも、ヘラ、ヴェバストなどの中小部品メーカーが合計約１万６０００人の人員削減を検討している。ドイツの座席メーカー・レカロは７月３０日に倒産した。企業コンサルタント・ホルバート社が自動車部品メーカーに対して実施したアンケートによると、回答企業の６０％が「人員削減を計画している」と答えた。
　自動車業界に詳しいハノーバー中規模企業高等専門学校のフランク・シュヴォーぺ講師は「自動車業界は、破壊的な変化を経験しつつある。将来性がない部門は分離されるか廃止される」という見通しを明らかにした。自動車不況のトンネルの出口は、いつ見えるのだろうか。
　（文・絵　熊谷　徹　ミュンヘン在住）
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