■美容医療と推し活が消費のけん引役に
　女性も電気代、調理食品や食料の割合が高まっているが、１位は保健医療サービスである。この項目には、医科診療代や歯科診療代、マッサージ料金等（診療外）などが含まれる。単身女性の１４年と２４年の年間支出金額を比べると、最も増加額が大きいのは医科診療代、次に歯科診療代だった。この要因の一つには、美容医療の拡大が挙げられそうである。美容医療の施術数は、２０年まで横ばい圏で推移した後、２４年にかけて大幅に増加した（２０年：１４８万件→２４年：３０６万件）。コロナ禍で外出自粛やマスクの着用が長期化したため、美容医療にお金をかける女性が増えたと考えられる。歯科診療についても、２４年の１日あたりの歯科矯正の初診患者数は１４年の１２倍と、審美目的で歯科矯正を受ける女性が急増している。コロナ感染症が５類に移行し、マスク着用者が減少した現在も美容医療は高い需要を維持している。
　２位は教養娯楽用品、４位は教養娯楽サービスとなっている。男性でも教養娯楽用品が２位だが、教養娯楽サービス（順位外）の支出割合が１．５ポイント減っていることを踏まえると、教養娯楽全体に対する支出意欲がより高まっているのは女性といえる。教養娯楽用品・サービスには、映画や演劇の鑑賞料、音楽・映像記録済メディア（ＣＤ・ＤＶＤ等を含む）、会費（ファンクラブ等を含む）など、