日本企業では、人手不足が深刻化する一方で、同一企業内に人材が余る部門も存在し、組織構造や人事制度に起因する慢性的な人材のアンバランスが広がっている。ＤＸやＡＩの導入により業務プロセスが急速に変化する中、ジョブ型人事制度やスキルの可視化といった取り組みも進んでいるものの、現場では適材適所の人材配置や能力活用が十分に機能しておらず、流動性の向上につながっていないケースが散見される。
　こうした背景の下、同社は企業内の人材ミスマッチが企業経営や人的資本投資に与えるリスクを整理し、今後の人材マネジメントの最適化に向けた方向性を提言することを目的に実態調査を実施した。
　調査では、「量（需給）」「質（能力・スキル）」「報酬（処遇）」の三つの視点から人材ミスマッチの実態を分析した。
　「量」では、調査対象企業の約９割が「人材不足」、約６割が「人材過剰」と回答し、両方が同時発生している企業は６１％に上った。特に３０代では約７割、４０代でも半数以上の企業で需給のアンバランスが生じており、「育成不足」や「配置のたらい回し」など、働き盛り世代の活用に課題があることが明らかになった。
　「質」では、人材が職務要件を満たしていない「アンダースペック」または人材の能力を生かしきれていない「オーバースペック」が約８割の企業で発生。特に３０代・４０代のオ