Ｅ燃料に期待をかける自動車業界（上）

　ドイツの自動車業界は、２０５０年までのカーボンニュートラル達成を目指している。そのための主な戦略は、電池だけを使う電気自動車（ＢＥＶ）の普及である。現在ドイツでは約８４万台のＢＥＶが使われているが、ドイツ政府はこの数を３０年までに１５００万台に引き上げるという目標を持っている。
　この国では、ＢＥＶシフトが本格化している。ドイツ陸運局によると、１９年に売られたＢＥＶの新車の台数は約６万３０００台だった。しかし、２０年に政府はＢＥＶの購入補助金を２倍に増やした。この結果、２２年のＢＥＶの新車販売台数は約４７万台と約７．８倍に増えた。プラグイン・ハイブリッド車（ＰＨＶ）の新車販売台数も、１９年の４万５０００台から、２２年には３６万台と８倍に増えた。
　２２年のドイツの新車販売台数にＢＥＶとＰＨＶが占める比率は３１．４％。これは日本の比率（３．１％）の約１０倍である。
　ドイツ政府は２０年から２２年までＰＨＶにも購入補助金を出したが、今年１月１日には廃止した。いわゆるハイブリッド車（ＨＶ）には、最初から補助金は出ない。つまり、今年から購入補助金を受けられるのはＢＥＶだけになった。
　しかし、５０年になっても、世界中ではガソリンやディーゼルエンジンを使う大量の中古車が走っている。これらの車のための燃料を製造する際に排出される二酸化炭素（ＣＯ２）を減らすことも、重要な課題である。そこでドイツの自動車業界は、製造過程でＣＯ２が排出されない、新しい合成燃料の開発を進めている。
　この燃料は、大気中のＣＯ２と水素を使って合成メタノールを製造し、最終的に自動車の燃料に変換するもので、Ｅ燃料と呼ばれている。欧州でＥ燃料の開発に最も力を入れているのが、スポーツカーのメーカーとして知られるポルシェ（本社・シュトゥットガルト）と、シーメンス・エナジー（本社・ミュンヘン）だ。
　２１年９月１４日、両社はチリ南部のプンタ・アレーナスで、水素を使ったＥ燃料製造のための実証実験を行うパイロット工場の建設を開始した。
　水素の生成過程でＣＯ２が排出されることを防ぐために、水を電気分解する際に使われる電力には、風力や太陽光などによる再生可能エネルギーからの電力が使われる。再生可能エネルギー電力だけを使って作られた水素を、グリーン水素と呼ぶ。
　（つづく）
　（文・絵　熊谷　徹　ミュンヘン在住）
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